A　はい、土地をもっていなくても建築に関するご相談は随時可能です。その上で土地が定まればより具体的なご相談が出来ます。また、土地のご相談を頂ければご一緒に土地を見に行くことも可能です。もちろん無料で！

A　土地に先に建物が現存する場合は、分筆または敷地を可分する形で建築可能となります。土地や管轄する地域により行政で条例などを取り決めている場合もありますので一度その状況をご相談ください。こちらも無料でお受けします。

A　はい、ご予算に限りがある場合でも相談や計画は充分お受け出来ます。予算に限りがある場合は、その中で何を一番実現したいかを明確に現すことが一番大切でかつ、本筋が明確となりゴールへの近道です。そこには普段からの生活を見つめシンプルに暮らすことも重要な要素です。低予算だからとあきらめずに低予算だからこそ出来た、と喜べる道筋を立てて行くことがこの質問へのお答えとなります。ただし望みが予算に対して大きな場合やお話しをお伺いして無理だと感じた場合は正直にお伝え致します。低予算だからと萎縮せずにお気軽にご相談ください。

A　ご依頼の方が県外に在住されたりまた遠方でお住まいされている場合など、家づくりでもこのようなケースになることもございます。その場合は通常の計画に対して、直接お会いする機会は双方共になかなか得られないものですが、現在はインターメットをはじめ多くのコミュニケーション手段が出来たお陰により遠方にてもご相談は可能になりました。その際は通信を通して連絡を密に取り合うことにより、よい家づくりを進めて行けることが出来ると感じています。現地でのお打ち合わせは必要な部分に絞り、可能な部分は通信で連絡を行うことでコストも削減出来るものになり得ます。契約事や工事上の確認など、現地に出向く場合の交通費は実費で頂くことにはなりますが、現地でのお打ち合わせは必要な部分に絞り、ウエブ通信で連絡を行うことでコストも削減出来るものになると考えています。尚、無料での交通エリアは、デザイン室より片道50km程度までの範囲としています。

A 　当室でも高低差のある土地での実績があるようにご相談は可能です。参考→いしがわちの家。設計レベルは上がりますが変形した土地や傾斜のある土地など土地の特性を読みながら計画を進められるのは設計事務所の仕事ならではの仕事だと感じます。まずはお気軽にどんな土地なのかをご相談ください。また土地を見るなども相談も無料でお受けします。

A　当室では定休を日曜・祝祭日としてます。お客様のご都合により祝祭日のご相談希望の場合は可能な範囲でご対応致します。

A　はい、可能です。基本的にはこちらでのご提案が主な業務となりますが、あらかじめお客様自身が描いたスケッチやプランの他、雑誌などの写真の切り抜きなども重要な設計の資料となります。ただし他のデザイン事務所で作成されたプランなどは著作権等にも触れるためご遠慮願います。

A　全然大丈夫です！むしろ決まってないからこそ可能性が広がります。まずはどんな住宅に興味が持てるかなどから関心が生まれ家づくりのきっかけに繋がったりします。当室の住まいのご相談会やお問い合わせフォームからもご相談が出来ますのでお気軽にご相談頂ければお受けいたします。

A　当室で進める住まいづくりは木造を第一に考えています。なぜ木造かと言いますと木造は他の構造に対しフレキシブルにかつ自由に造ることが可能であることが理由のひとつです。また長いスパンで見たときコンクリートや鉄骨に対し木造は部分部分で容易に修復出来たりと他の構造に対しストックへの優位さもあることも理由のひとつです。更に木を使うことで建築技術を継承し日本建築の持つ文化を高めて行けることも採用する理由のひとつです。そして何より一番は住まいとして人の身体を包む上で一番優しい構造だからです。もちろん強さもあります。木造以外は対応出来ない訳ではありませんが、採用するにはそれなりの理由があった上でご判断させて頂いています。

A　こちらについては可能とお答えしましが、現在、住宅瑕疵担保履行法の制度の流れにより、住宅を建築する前には敷地の地盤調査を行うような規定になっています。調査の判定によって特に問題がなれればそのまま建築可能ですが、改良や補強等の必要を求められた場合はその判定に従うことによって建築可能となります。

A　分譲地の場合は、その分譲地に対して建築条件付きの場合と建築条件なしの場合とあります。建築条件とは、その分譲地に対して住宅を建設する施工会社があらかじめ決まっており、土地を買うことと合わせて建築工事の条件を付加した土地のことです。その場合はその分譲を取り扱う不動産会社または建設会社へとご相談を頂くこととなります。建築条件なしの場合の土地(分譲地)はお客様のご意向で相談先をお選び頂けますので、お気軽にご相談に応じ得ます。

A　隣接する敷地の高さが３０°を超える場合や５ｍを超える高さの場合、土地災害防止法により建築する建物について、国や都道府県の規定により、配置や距離など建築する上での規制が設けられている場合があります。土地の取得や建築をお考えする際は、事前にご確認下さい。

A　当室での業務は新築以外にも改修や建て替え等もご相談をお受け致します。その際は、お客様のご意向をお伺いした上で、既存の建物を充分に調査する必要がございます。調査した建物からお客様の望まれる住まいのご提案を致します。

A　設計だけでのご相談は、今のところ応じていません。その理由は、設計だけのご提案では、その設計図から形になる建築物が設計の意図通りにならない可能性が高くなるからです。本来、設計の意味は、図面(設計図)を描くだけが務めでなく、その描いた図面（設計）を形に表すことが一番の目的です。その目的に向かうには、設計と工事監理がどうしてもセットでなくてはなりません。当デザイン室でもその意味も含めて、設計と工事監理の業務をセットで行うことで、お客様へ安心した住まいを築き設計の目的が果たせお引渡しが行えると考えています。

A　一世帯でもそうですが、二世帯の計画の場合でも必ず、二世帯の方両方(一世帯の場合はご夫婦)が打ち合わせ等に参加した上で進めていく形が望ましいと考えます。二世帯同士の間柄が充分な信頼の関係である場合を除き、どちらか片一方のみでお話を進めると、時にはどこかでぎくしゃくとした感覚が残ったりすることもあります。 後になって聴いてなかったや、言った言わない、または、｢言ってくれればそうしたのに｣などのケースががその例です。ですので、複数世帯の場合のご計画は、『両世帯共に住まいを造る』という認識と、相手を尊重しながらでの意思疎通が、双方共に家を築くための一番の方法です。尚、複数世帯での設計料に関しては、特別に設計料規定は設けていません。この際でも、設計費は計画床面積の規模によって算定されます。